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 医師と患者が情報を共有し、一緒に病気を治す“開かれた医療”を求めて、わが国でも医薬品情報への関心が高まっているが、アメリカでは三年前から「GET THE ANSWERS(ゲット・ジ・アンサーズ)」というキャンペーンが官民一体で展開され、処方された医薬品について医師や薬剤師に積極的に質問するよう国民に呼び掛けている。この運動に触発され、話題のベストセラー「医者からもらった薬がわかる本」(白馬出版刊)を書いた愛知県薬剤師会の木村繁さん(48)(同県西枇杷島町在住)が最近訪米し、向こうの関係者と会ってきた。木村さんの話などから、この運動の考え方、現状を紹介しよう。
 この運動は、よりよい医療を実現するため、患者は別項のような〈五つの質問〉をし、医師や薬剤師、看護婦ら医療関係者はこれに親切に答えてほしいと呼び掛けることに重きを置いている。
 日本と違って医薬分業の確立したアメリカだが、やはり処方された薬の多くが誤って使われ、大半の患者が薬について医師や薬剤師に質問をしない風潮があった。そこで一部の薬に関して患者向けの添付文書を渡すようにしたが、あまり効果が上がらず、この〈五つの質問〉運動になった。
 運動の主体として、NATIONAL COUNCIL ON PATIENT INFORMATION AND EDUCATION(NCPIE)という全国組織がある。日本語に訳すと、〈患者の情報と患者教育のための国民会議〉となるが、この組織には、医師会、薬剤師会、製薬会社、全米退職者協会などの市民団体のほか、政府の食品医薬品局(FDA)も参加。国民レベルの運動であることをうかがわせる。
 木村さんはワシントンのFDAのオフィスで、NCPIE事務局長のロバート・バックマン氏、薬局方協会医薬品情報部長のキース・ジョンソン氏らと会った。
 ジョンソン氏は「運動の構想を発表した時は大変な反対にあったが、絶対に必要なことだから頑張れとの激励も受けた」と語り、当初は医師らの強い反発を受けながらも、市民団体などの支持が運動を定着させたことを強調した。
 またバックマン氏は、患者の啓発パンフレットをすでに四千五百万枚配布したこと、十月を「処方薬を語る月間」にしていることなどを紹介しながら「企業も協力的で、給料袋に〈五つの質問〉を印刷している例さえある」と語ったという。
 「GET THE ANSWERS」の現場を見ようと、木村さんはワシントン、ロードアイランド、メリーランド三州で計六店の薬局を訪ねた。薬剤師会のシュレーゲル会長らが大変な情熱でこの運動の意義を語ってくれたこともあるが、何と六店のうち四店は運動を知らなかった。
 「これは意外でした。上の組織がしっかりしているのに、末端はもう一歩なのでしょうか。でも、さすがに薬に関する出版物は多く、薬局の店頭にも患者向けの情報はたっぷり。これは日本と違うところです」と木村さん。
 ◆わが国でももっと知られてよい実態◆
 滞在期間が短く、医師や患者の声は聞けなかった。「患者自身がもっと勉強して医療に参加する意味からも、この運動はわが国でも見習いたいものです。消費者団体などが向こうの団体と連絡を取り合い、運動の実情を紹介したらいいと思うのですが……」と木村さんは話している。
 〈五つの質問〉
 一、この薬の名前と効能は?
 一、どう服用したらよいか?
 一、他の飲食物、薬、運転などの活動にはどんな注意が必要か?
 一、どんな副作用が。もし起きたらどう対応するのか?
 一、この薬について他に情報は?
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